まめちしき

  1. 資料のコピーと著作権
  2. 文献リストのつくり方
  3. 参考文献・引用文献の記載方法

1.資料のコピーと著作権

図書館にある資料やインターネット上のウェブサイトなどにはすべて著作権があります。文献資料を複製(コピー)するときは、著作権法の範囲内で行わなければなりません。正しく理解し、正しく使用してください。(著作権法第31条)

  • 教育学術情報図書館 2階にセルフコピー機が設置されています。
  • 館内でコピーできる資料は、図書館資料に限られています。
  • 「文献複写申込書」に必要事項を記入し、カウンターに提出してください。
コピーできる範囲等
  1. 公表された著作物は全部ではなく一部分(半分を超えない程度)であること。
  2. 定期刊行物に掲載された各論文その他の記事は全部であるが、刊行後相当の期間(次号の刊行まで、あるいは刊行後3ヶ月)を経たものであること。
  3. コピー部数は一人について1部のみであること。
  4. 利用者の調査研究のためであること。
  5. 有償無償を問わず、再複写したり頒布したりしないこと。
図書館に設置されているコンピュータからはプリントアウトできません。

USBメモリでの複製が著作権法の範囲内で可能ですので、各自ご用意ください。

著作権に関する詳しい情報は、次のサイトで得られます。

ご不明な点がございましたら、カウンターまでお申し出ください。

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2.文献リストのつくり方

1.文献リストの作成

オンライン・データベース等を利用して検索した文献は、文献に関する情報(書誌事項)をPCやノート・カードなどにメモし、ある程度揃ってから収集(入手)に取りかかると効率的です。
なお、メモした書誌事項は、表計算ソフト(Microsoft Excel など)を利用して、デジタル・データ(ファイル)として保管しましょう。並べ替えや分類などが容易なため、後日、別の調査・研究を行う際にも活用できますし、ファイルをネットワーク上のオンライン・ストレージに保管しておけば、場所を問わず追加や修正が可能となるため、利用範囲が広がるメリットもあります。

なお、データとして保管する書誌事項の項目として、最低限、これだけは必要です。

1.図書(全体) 編著者名・書名・版表示・出版地・出版者・出版年・総ページ数・(シリーズ名)
2.図書(一部) 編著者名・章の見出し・著編訳者名・書名・版表示・出版地・出版者・出版年・ぺージ
3.雑誌論文 先頭筆者(著者名)・論文名・雑誌名・巻数・号数・出版者・出版年・ページ
4.新聞記事 新聞名・記事が掲載された日付・朝夕刊の別・記事名
5.電子文献 出版者(=著者名)・入手年月日・入手先URL(= 媒体表示)

※上記のほか、「抄録」(要約・あらすじ)を書き込む欄を前もって設定しておくなど、自分なりに工夫して項目を追加すると、充実した文献リストになります。
2.文献の所在調査と入手

文献リストができたら、次に、求める文献がどこに所蔵されているのかを調べましょう。

手順1 本学図書館の所蔵調査(OPAC検索)
手順2 本学のオンライン・データベースなどで本文が入手可能かを調査
手順3 他大学図書館等、外部機関の所蔵調査(WebcatPlus, NDL-OPACなど)

学外での所蔵が確認された場合は、次のいずれかの方法で文献を入手することができます。
★Case A> 図書館が発行する「紹介状」を持参のうえ、直接、所蔵館へ行って利用する。
★Case B> 図書館から所蔵館へ複写を依頼してもらい、必要な部分のコピーを取り寄せる。
★Case C> 図書館から所蔵館へ貸出を依頼してもらい、郵送で文献を借り受ける。 (⇒館内閲覧のみ可、貸出不可。)

どの方法が適切であるかは、文献により異なります。詳しくは、図書館のカウンターでご相談ください。

3.収集文献の見直し

文献を入手したら、全ての文献にひと通り目を通してみましょう。その際、自分の設定した調査・研究目的を基準に、取捨選択をします。各文献に目を通していく時は、論文やレポートのテーマに視点を合わせ、使えそうなものだけを残していきます。

4.文献の補充

こうして一つひとつの文献に接するうちに、新たな発見をしたり啓発されたりして、自分の言いたいことが更に膨らんだり、時には軌道修正の必要も出てくるでしょう。その場合は再度、研究目的を確認して文献を再検索し、文献リストに新たな文献を補充します。この作業を繰り返すことで、あなたの文献リストは更に充実したものとなります。

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3.参考文献・引用文献の記載方法

レポートや論文には、必ず、参考文献・引用文献を記載します。このとき、文献リストが再び役に立ちます。
文献の記載方法にはいくつかの方式(種類)があり、必ずしも一定ではありません。教員から指示があった場合、投稿規程がある場合などは、それに従います。それ以外は、国際的なルールに従います。ここでは一例として、“SIST(科学技術情報流通技術規準)方式”を紹介します。

1.図書(全体)

著者名.書名.版表示.出版地,出版者,出版年,総ページ数,(シリーズ名,シリーズ番号).(ISBN)(言語の表示)(媒体表示)

  • 例1.井手文雄.界面制御と複合材料の設計.東京,シグマ出版,1995,250p.(ISBN 978-4-915666-27-1)
  • 例2.McMillan, G. K. pH Measurement and Control. 2nd ed. North Carolina, Instrument Society of America, 1994, 299p. (ISBN 0-87664-725-5)
2.図書(一部)

著者名.章の見出し.書名.版表示.出版地,出版者,出版年,はじめのページ−終わりのページ,(シリーズ名,シリーズ番号). (ISBN)(言語の表示)(媒体表示)

  • 例1.井手文雄.“3 界面制御の技術”.界面制御と複合材料の設計.東京,シグマ出版,1995,p.12-43. (ISBN 978-4-915666-27-1)
  • 例2.Dotes, K. “5 Linear resolution”. From Logic to Logic Programming. Cambridge, MIT Press, 1994, p. 93-120. (ISBN 0-262-04142-1)
3.雑誌論文

著者名.論文名.雑誌名.出版年,巻数,号数,はじめのページ−おわりのページ.ISSN,(言語の表示)

  • 例1.(a)森康夫.熱工学の先端領域と展望.日本機械学会誌.1984, vol. 87, no. 782, p. 34-89
    (b)森康夫.熱工学の先端領域と展望.日本機械学会誌.1984, 87(782), 34-89
  • 例2.(a)Schreyer, H. L. A third-invariant plasticity theory for frictional materials. Journal of Structural Mechanics. 1983, vol. 11, no. 2, p. 177-196
    (b)Schreyer, H. L. A third-invariant plasticity theory for frictional materials. J. Struct. Mech. 1983, 11(2), 177-196
4.新聞記事
  • 例1.朝日新聞.2013-03-08.朝刊.天声人語
  • 例2.小林和彦.日本研究の課題.日本経済新聞.2013-03-05.夕刊.あすへの話題
5.電子文献

著者名(作成者名・ウェブページの題名.ウェブサイトの名称)更新日付.(言語の表示),(媒体表示),入手先,(入手日付)ブログの場合はブログ名と更新日付をいれることが好ましい。

  • 例1.大浦拓哉. FFTとAGMによる円周率計算プログラム. Version LG1.1.2-MP1.5.2af, 2001-11-05. http://www.kurims.kyoto-u.ac.jp/~ooura/pi_fft-j.html, (参照 2006-01-19).
  • 例2.坂本和夫編. “パルスレーザーアブレーションにおけるドロップレットフリー薄膜の作製技術”. J-STORE. 2005-11-01. http://jstore.jst.go.jp/cgi-bin/techeye/detail.cgi?techeye_id=32, (参照 2006-06-23).

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