第22回微生物資源ワークショップ 日本菌学会共催

「国際植物命名規約改訂が菌類応用分野へ及ぼす影響」 開始時刻変更・演者追加

・・・完全世代と不完全世代の学名統合という革新的ソリューションなのか、あるいはAspergillus oryzaeの学名が消滅するというようなことが起こるのか？・・・

本年4月にアムステルダムで、CBSが中心になって、1F=1N (one fungus = one name)というシンポジウムが開催され、その後、国際植物命名規約（ICBN）の第59条（多型的生活環をもつ高等菌類に関する二重命名法）削除を含むアムステルダム宣言（AD)の採決が世界を駆け巡りました。日本菌学会や日本菌学会関東支部でもこの話題は、耳目を集めました。さらに、7月にメルボルンで国際植物学会があり、命名規約の委員会が開催されます。命名規約は分類学の根幹をなすものですが、決して分類学者のためだけのものではなく、生物学に関わる基礎から応用のすべての関係者に重大な影響を及ぼします。そこで、以下のワークショップを日本菌学会と共催で開催いたします。 コンセプトとしては、ICBN第59条をなくすとどういうことが起きうるか、Aspergillus oryzaeの名前がなくなるのか、再びCephalosporium属の消滅のようなことがおこるのか、いつまで、素人には分かりづらいanamorphとteleomorphの学名が共存するのか、菌類のメタゲノムの扱いはどうなのかなど、アムステルダムやメルボルンのホットな話題を含め紹介して戴きたいと思います。詳細未定の部分がありますが、ふるってご参加下さい。

「国際植物命名規約改訂が菌類応用分野へ及ぼす影響」

主　催：    玉川大学学術研究所菌学応用研究センター

共　催：    日本菌学会

日　時：    9月3日（土）12:30より

場　所：    玉川大学内 大学研究室棟B104

参加費：   一般　3,000円（予定）、学生　無料（学生証提示）

               日本菌学会賛助会員　無料

懇親会：   一般　4,000円、学生　2,000円

申込先：   玉川大学学術研究所菌学応用研究センター　奥田 徹　torula@lab.tamagawa.ac.jp

               FAX 042-739-8669

締　切：   8月22日（月）　ただし先着100名まで

プログラム（タイトルは仮題）

12:30   はじめに　                                                                                 星野達雄　玉川大学

12:40   多型的生活環をもつ菌類の命名法に関する最近の動向　        岡田 元　理化学研究所

13:20   テレオモルフ・アナモルフの菌類命名の戦略、Orbilia属の例    Xingzhong Liu, Institute of Mincrobiology, China

14:00   第18回国際植物学会議命名法部会に関する報告　                    永益英敏　京都大学

14:40   休　憩                                                                                                     1Fラウンジ

15:20   国際細菌命名規約における対応                        鈴木健一朗　製品評価技術基盤機構

16:00   統一命名法によって、産業における菌学にどのような影響があるのか？                          田中一新　第一三共

16:40   メルボルンでの第59条廃止決議を受けて、混乱を防ぐには何が緊急に必要か？　    Marc Stadler, InterMed Discovery, Germany

17:20   総合討論とワークショップ前と後のアンケート集計結果発表・・・玉川宣言                                                   司会：奥田　徹　玉川大学

18:00   懇親会                                                                                                   朔風館食堂

 
 
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 別紙「個人情報の取り扱いについて」を確認し、同意の上、下記の通り、第22回微生物資源ワークショップの参加登録をいたします。

ご芳名とご所属は英文を併記してください

参加が期待される組織：          

政府、アカデミアと国公立研究所

経済産業省、国立感染症研究所、産業技術総合研究所、（独）製品評価技術基盤機構、（財）バイオインダストリー協会、（財）相模中央化学研究所、（財）地球環境産業技術研究機構、（財)日本きのこ研究所、(財）木原記念横浜生命科学振興財団、（独）食品総合研究所、（独）新エネルギー・産業技術総合開発機構 (NEDO)、お茶の水女子大学、名城大学、英国大使館科学技術部、横浜市立大学、横浜市立サイエンスフロンティア高等学校、岡山大学、海外植物遺伝資源活動支援つくば協議会、京都大学、共立薬科大学、健康日本21推進フォーラム、水産大学校、千葉県農業総合研究センター、大阪大学、筑波大学、東海大学、東京医科歯科大学、東京家政大学、東京水産大学、東京大学、東京農業大学、東京農工大学、東北大学、（財）微生物化学研究所、文教学院大学女子高等学校、北海道大学、北里大学、理化学研究所、玉川大学ほか

企　業（日本）

(株)エヌシーアイエムビー・ジャパン、(株）クレハ総合研究所、(株）サカタのタネ、(株）ジナリス、（株）ダイヤリサーチマーテック、(株）トランスサイエンス、（株）ニムラ・ジェネティック・ソリューションズ、（株）ネオ・モルガン研究所、(株）ハイファジェネシス、（株）フィナンシャル・コンサルティング、(株）ロッテ、(株）一ノ藏、(株）応微研、（株）海洋バイオテクノロジー研究所、（株）環境技術センター/（株）エコロジー、(株)三菱化学科学技術研究センター、（株）秋田今野商店、（株）伸榮フェルメンテック、（株）生物技術研究所、（株）西原環境衛生研究所、（株）池田理化、（株）日本総合研究所、（株）日立公共システムエンジニアリング、（株）浜銀総合研究所、（株）富士通ソーシアルサイエンスラボラトリ、（有）ニューライム研究社、ＮＥＣソフト（株）、ＮＲＬファーマ、アステラス製薬（株）、エーザイ（株）、エム・ディ・エス（株）、カルピス(株)、キリンビール（株）、コスモ石油(株）中央研究所、ジーピーシー・バイオテック、ジェービィックベンチャーキャピタル（株）、テクノ・ヴィ・アイ・ピー（株）、デンカ生研（株）、バイエル薬品（株）、バイオ・ディスカヴァリー、バイオアソシエイツ・インコーポレイティッド、ハイモ（株）、ハウス食品（株）、ファンケル（株）中央研究所、メルク（株）、メルシャン（株）、ヤクルト中央研究所、ユニチカ（株）中央研究所、ライカマイクロシステムズ（株）、レリカ・ファーマシューテイカル、旭化成工業（株）、一丸ファルコス（株）、塩野義製薬（株）、王子製紙（株）、科研製薬（株）、花王（株）、久保田技術士事務所協和醗酵工業（株）、合同酒精（株）、三井不動産販売(株)、三共（株）、三協化学（株）、三菱ウェルファーマ（株）、志木家田化学（株）、持田製薬（株）、住ベリサイクル（株）、住友ベークライト（株）、住友化学(株）、新日本化学工業（株）、神戸製鋼所（株）、大正製薬（株）、大塚化学（株）、大日精化工業（株）、大日本住友製薬（株）、大鵬薬品工業（株）、中外製薬（株）、長瀬産業（株）、天野エンザイム（株）、田辺製薬（株）、東陶機器（株）、日経BP社、日産化学工業 (株)、日本ケミファ（株）、日本たばこ産業(株）、日本化薬（株）、日本工業新聞社、日本新薬（株）、富山化学工業（株）、富山県立大学、富士ゼロックス(株）、富士写真フイルム（株）、富士通（株）、富士通ソーシアルサイエンスラボラトリ、武田薬品工業（株）、味の素（株）、明治製菓(株)、萬有製薬（株）、ヤマハ発動機(株)

   海外組織

アナリティコン・ディスカヴァリー GmbH、エンザイスクリーン、オーストラリア海洋研究所、グルン＝ウォルニ研究所、ジョンソン・エンド・ジョンソン（株）、セリリド・バイオサイエンス、ツーレイン大学、ノヴァルティス・ファーマ（株）、ノヴァルティス基金ゲノム研究所、ノヴォザイム、バイエル AG、バイオトランスファー、バシレア・ファーマシューティカ Ltd、 インターメド・ディスカヴァリー、マーライオン・ファーマ Pty、マイコシンセティックス Inc.、マイコスフェア、マレーシア・サラワク生物多様性センター、メルク・シャープ & ドーム、スペイン、オーストラリア・クイーンズランド州政府

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