教育学部　教育学科・乳幼児発達学科　履修案内

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教育学部の入学生は、入学後、第1セメスター（半年間）は自らの可能性や学びたい分野を探る大学生活の助走期間として設定されています。
第2セメスター以降には、教員との綿密な相談によって自らの進路に即した学習プログラムを決定し、4年間の学習計画を作り上げていくことが求められます。
学習プログラムの組み合わせの仕方は学生の希望の数だけありますが、代表的な学習計画として、卒業後の進路に応じた下記プログラムが想定されています。

履修モデル

プログラム		将来の進路
教育学研究プログラム		大学院進学 教育関連企業など
初等教育プログラム		小学校（全科）教諭など
幼児教育プログラム		幼稚園教諭など
社会／公民／国際理解教育プログラム		中学校（社会科）教諭 高等学校（公民科）教諭など
体育／健康教育プログラム		中学校（保健体育科）教諭 高等学校（保健体育科）教諭など
教育未来構想プログラム		教育／文化／社会サービス ●図書館司書 ●学芸員 ●児童のための英語教育指導者 ●心の教育指導者など

履修モデルA　　学校教員を目指すモデル
玉川大学が創立以来中核にすえてきた、優れた初等中等学校教員の育成を目指すモデルです。現在でも8,000名を越える卒業生が現職教員として活躍しており、このことがこのモデルへの強い動機づけを誘発しています。
【志向するキャリア】
教員（幼稚園、小学校、中学校社会・体育、高等学校公民・体育）
企業（放送、出版、研修、人材派遣、ホテル、教育産業）の教育関連総合職
大学院進学（教育専門職領域）

履修モデルB　　高度な文化専門職を目指すモデル
高度な文化専門職とは、例えば美術館、博物館などのキューレーターや図書館司書などのインフォメーション・リトレーバー、カルチャーセンターの学習アドバイザーなど新文化生活コーディネーターが挙げられます。
学芸員や図書館司書の職に加えて、美術館・博物館での教育活動、図書館での読書指導など教育専門職の需要が国際的にも高まっています。そうしたニーズに応えるとともに、子どもや大人の学習相談に応じることのできる学習アドバイザーのニーズにも応えます。
また、公務員、特に教育支援（教育委員会の社会教育主事など）の専門職を目指すモデルでもあり、生涯学習時代の学習者支援をいかに行うかを学ぶということになります。
同時に卒業後の進路として、民間教育産業（生涯学習支援専門職）への就職を目指すモデルでもあります。
【志向するキャリア】
図書館・美術館・博物館・カルチャーセンターの専門職
企業（放送・出版・研修・人材派遣・ホテル・教育産業）の総合職
公務員（公共団体の生涯学習モデレーター・メセナ・公益法人・社会福祉事業）
大学院進学（比較文化領域、文化政策領域、生涯学習領域、文化・メセナ振興領域、文化ビジネス領域）

プログラム		将来の進路
幼児教育プログラム		幼稚園教諭など
乳幼児保育プログラム		保育士（保育園、乳児院、児童養護施設）など
児童福祉学研究プログラム		児童指導員（児童養護施設）　 児童厚生員（児童館）　　　　 児童福祉司（児童相談所）など

履修モデル A　　幼稚園教諭を目指すモデル
現在、全国各地で数多くの卒業生が現職の幼稚園教諭として活躍しており、各方面から高い評価を得ていることが、このモデルへの強い動機づけを誘発しています。
このモデルでの学修をとおして、幼児教育のプロフェッショナルに求められる専門的知識・技術を修得し、子どもの成長・発達、学問の進展、社会のニーズといった諸側面から的確に幼児教育を捉え、幼児教育を通じて社会文化の発展を担える専門職の養成を行います。
【志向するキャリア】
国公私立の幼稚園の教員が主として考えられます。

履修モデル B　保育園の保育士、乳児院、児童福祉施設、養護施設の専門職や幼稚園教諭を目指すモデル
乳幼児、就学前児の保育や教育に関わる専門職の育成ニーズは、いまだに増加の傾向にあります。
その理由には、就学前保育・教育の多様化があります。少子化の一方で、一人の子どもに対する多様な保育および教育のニーズが発生しており、こうしたニーズに応えます。
【志向するキャリア】
乳児院・保育園・児童福祉施設・養護施設の専門職、民間の乳幼児教育事業の教育総合職、大学院進学（乳幼児科学領域、保育ビジネス領域）等

すべての学生には、卒業までに共通する要件により、特定の科目の履修が求められています。その他の科目については、各セメスターおよび4年間における各自の学習の目的に合わせて選択、登録し、履修していくことになります。
教育学部で開講される科目のほか、他学部・他学科で開講されている科目（全学部開講科目）を、一定条件のもとで履修し、卒業要件に必要な単位数に含めることも可能です。
また、コア科目群として課せられている卒業に必要な科目・単位数を越えて履修した科目・単位についても、卒業に必要な単位の一部に加えることが可能です。
なお、別に定める条件により、通信教育部等で開講されている科目を履修し、修得の単位を卒業要件ならびに教職課程の要件として加算することも可能です。詳細については、別途ガイダンスが行われる予定です。
卒業までに必要な単位数は、第1セメスターから第8セメスターまで、合計124単位で、その内訳、卒業要件、履修登録上限単位、学習継続条件は次のとおりです。

卒業までの単位配分

卒業要件

履修条件

（1）	第4セメスター（2年次）終了時における進度チェック 履修条件
（2）	学習の質の維持と履修科目の登録の上限に関する規定 （*大学設置基準第27条の2および2の2、平成11文令40・追加の規定に準じる） 教育学部においては、履修科目の登録の上限を20単位としますが、当該セメスターにおけるGPAが2.00未満の学生の場合、次セメスターにおける履修科目の上限を原則として16単位までとし、学習の質的向上を促します。 この措置は、学習の質が好転（GPA2.00以上）に達するまで継続され、この間、担任はもとより教務担当による指導を定期的に受けるものとします。

履修上の留意事項

教育学部が認める学外での学習（サービス・ラーニング等）の単位認定に関する規定

教育学部では、サービス・ラーニング（教育インターン）等免許資格取得関連諸科目を含む選択科目のうち、32単位を上限として、国内外の相当の教育機関において履修修得されたものを以下の条件で認定しています。
また、「サービス・ラーニングA・B・C」各2単位、「教職演習I・II・III・IV」各2単位については、教育実習同様、上限160単位の枠外とします。

■科目履修単位取得計画の事前承認手続きの流れ

教育学科教務担当に提出		教育学科教務担当者会		教育学部教務主任
		教育学部長		学科主任

*成績が B 以上のもののみ認定可とします。
備考：素点対応の場合、S（100−90）、A（89−80）、B（79−70）、C（69−60）とします。

国内（在学4年間の間に最大12単位まで）

国内では、玉川学園内のK−12 の教育施設等、稲城市教育委員会傘下の学校および教育および養護施設等での教育ボランティア活動を単位認定の対象とします。また、上記以外の教育および養護施設であっても、学生の教育学部への申請により、必要な事前認定手続きを経て教育学部長が認めたサービスラーニング活動については、認定の対象とします。
この場合、事前に教務担当の教職担当教員と相談をした後、必要な手続きを完了しておくことが求められます。
認定の対象となる科目：
「サービス・ラーニングA・B・C」2−6単位、「教職演習I・II・III」2−6単位

海外（セメスター上限16単位× 2 → 在学中4年間の間に最大32単位まで）

オレゴン大学（University of Oregon）およびオレゴン州内のイマージョン・スクール
における学習および体験（16単位、8 ヶ月プログラム）
●オレゴン大学におけるESL およびアメリカ教育文化の修得
●オレゴン州のイマージョン・スクール（二言語教育学校）における教育ボランティア活動
「英語リテラシーII・III」「英語コミュニケーション」「サービス・ラーニングABC」「アメリカの教育と文化環境」等を含む16単位まで認定可能とします。

デンマーク・オレロップ体操アカデミーにおけるデンマーク体操を通じた学習および体
験（16単位、8 ヶ月プログラム）
●オレロップ体操アカデミー等におけるデンマーク体操を通じた生涯体育指導者のための知識の習得／デンマーク社会における生涯体育指導者としての教育ボランティア活動
「英語リテラシーII・III」「英語コミュニケーション」「サービス・ラーニングABC」「ヨーロッパの教育と文化環境」「体育実技」「社会体育論」「社会教育課題研究」等を含む16単位まで認定可能とします。

マーシャル大学における学習および体験（16単位、8 ヶ月プログラム）
●マーシャル大学におけるESL およびアメリカ教育文化の修得
「英語リテラシーII・III」「英語コミュニケーション」「サービス・ラーニングABC」「アメリカの教育と文化環境」「体育実技」を含む16単位まで認定可能とします。

その他、文部科学省、海外子女教育財団に登録されている在外教育施設（日本人学校、日本語補習校など）での教育ボランティア活動が「サービス・ラーニングABC」の認定の対象となります。

教育職員免許状および各種資格の登録に関する規定

教育職員免許状や各種資格を取得のために登録／継続をする学生は、免許資格の種類やレベル（1種、2種）にかかわらず、第5セメスター終了時までに以下の条件を満たしていることとします。

（1）累積GPAが2.00以上であること。
（2）実用数学技能検定準2級を取得していること。
（3）日本漢字能力検定準2級、または日本語文章能力検定準2級を取得していること。

ただし、実用数学技能検定準2級に関しては、取得を希望する免許・資格種ごとに以下の検定試験級位の取得をもって替えることができます。

このいずれかの規定に抵触する学生は、教職免許および各種資格の受講の継続を停止または保留とします。その他、諸事情により特別な判断が必要とされる場合には、教育学部長が設置する委員会において個々に審査・判断されるものとします。

実用数学技能検定
日本漢字能力検定
日本語文章能力検定
ヤマハ・音楽能力検定
カワイ・ピアノライセンスグレードテスト
パソコン検定
歴史能力検定
地理能力検定試験
情報検索基礎能力試験

資格

■教育学部独自付与資格（メンター）に関する規定
教育学部では、独自に付与する指導者資格（メンター）が5種類設けられています。
法律に基づく公的な資格ではありませんが、教育職員免許状や保育士資格と組み合わせて取得することによって、付加価値が生じます。