玉川大学「教員養成推進プログラム」

教育プロジェクトの特色について

1．本プロジェクト実施の動機と背景：より高度で柔軟な研修が求められている
学校現場が直面している様々な教育の今日的課題に対応するためには、教員養成段階の改革に加えて、現職教師の資質の向上が不可欠である。しかしながら、教師の日常生活は多忙であり、長期間職場を離れて専門的な研修を受けることは困難である。
このため、専門性の高い全国レベルの高度な、かつ、現職教師が勤務しながらでも受講できる柔軟な形態の研修が必要であり、こうしたことを実現するため、7大学のコンソーシアムを形成して連携講座を実施することとしたものである。

2．本プロジェクトの目的・目標と各大学における教育の理念・目的との関連性
資質の高い教師を確保するためには、養成、採用、研修の各段階において適切な対応を行うことが求められる（教員養成審議会第3次答申（1999年）など）。各大学においては、特に養成段階でカリキュラムの改革などに力を入れてきている。また、教育委員会等の要請を受けて、研修にも協力してきている。
本プロジェクトは、こうした各大学における教員養成や既存の研修と相俟って、資質の高い教師の養成に資するものである。

3．本プロジェクトが与える影響：2つの効果、4つのメリット
本プロジェクトでは、まず、連携講座を実施することにより、教育の今日的課題の解決に向けた現職教師のレベルアップを図ることができる（効果1：教師が変わる！）。
次に、ア）コンソーシアムによる大学間連携、イ）連携講座を通じた大学と学校現場の連携、により

（1）	大学間で教員同士のネットワーク化が図られ、教育研究の広がりや深まりがもたらされる。
（2）	各大学や教員研修センターが有する様々な資源やノウハウを共有することができ、それぞれの強みを生かした相互補完と相乗効果がもたらされる。（例えば、図3のA大学で教材開発を行うケースを考えてみると、他大学の教員が参加し既に作成されている資料やノウハウを活用することで、より発展性のある教材とすることができる。） <図3>2つの効果、4つのメリット
（3）	学校の実情を反映した教育研究となり、理論と実践が融合した取組を推進できる。
（4）	連携講座の実施を通じて、大学院生が学校現場の課題や他大学における研究等に触れる機会が増加し、院生教育が充実する。

という4つのメリットを各大学にもたらすこととなり、教育研究の質的向上と教員養成課程の改善を図ることが可能となる（効果2：大学が変わる！）。
このように、本プロジェクトは、教育の今日的課題に関する高度で新しい研修システムを構築するとともに、それを通じて各大学の教員養成課程の改革をも実現しようとするものであり、養成段階と研修段階にまたがる取組内容となっているのが特色である。

4．教職員や学生の関与
本プロジェクトでは、コンソーシアムの効果を発揮するため、一つの連携講座に複数の大学の教員が参画することを基本としている。具体的には、実施責任大学を中心に、共同実施大学やその他の大学が連携講座の企画段階から関わり、単独の大学だけでは実現が難しい高いレベルの研修内容とすることとしている。
また、連携講座の実施に当たっては、大学院生（現職教師の内地留学生を含む。）や大学の附属学校の教師等を積極的に活用することとしており、現場の生の課題を多数抱えた現職教師とのディスカッション等を通じて、大学院生自身の教育や附属学校の運営等に好影響を及ぼすこととしている。